研究紀要 大学研究
本センターでは、高等教育に関連した研究論文集として、紀要『大学研究』を 毎年1〜2回刊行しています。現在第40号までが刊行されています。最近号の内容 は以下の通りです。
『大学研究』第40号
| 論文 |
| 1. 大学の組織とガバナンス - 視点と国際比較 |
金子元久（筑波大学） |
2. VALUEプロジェクトとVALUEルーブリックの戦略的意味
- 学習成果のアカウンタビリティ要求に対するアメリカ大学団体の対応
|
山岸直司（東京大学大学院） |
| 調査研究報告等 |
| 1. 計画及び業務実績から見た卒業生事業の現状 − 大学特性に照らした分析 |
山下泰弘（山形大学）
大川一毅（岩手大学）
西出順郎（岩手県立大学）
嶌田敏行（茨城大学）
|
2. 我が国における「高等研究所」等の名称を付す研究組織の現状と課題
- 新しい学問を創造するための組織整備と大学戦略を考える |
太田和良幸（文部科学省） |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 |
『大学研究』第39号
| 論文 |
| 1. 「教員需要の将来推計」（平成22年度学校教育統計調査をベースとする）で用いた推計方法と残された課題 |
潮木 守一（筑波大学） |
| 2. 大学院における大学職員養成プログラムの可能性 |
加藤 毅（筑波大学） |
| 3. 教育を対象としたサービス・エンカウンター研究の視座ーサービスの特性を手がかりとしてー |
佐野 享子（筑波大学） |
| 調査研究報告等 |
| 1. 人文社会系大学院のキャリア形成支援ー筑波大学大学院人文社会科学研究科の取り組みとその課題ー |
齋藤 孝祐（筑波大学）池田 潤（筑波大学）丸島 歩（関東大学校） |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 |
『大学研究』第38号
| 第49回公開研究会「研究組織における目標管理型マネジメント再考−業務へのモチベーション向上と組織活性化を図る視点から−」 |
| 1．研究組織における目標管理型マネジメント再考（第49回公開研究会趣旨） |
佐野 享子（筑波大学大学研究センター） |
| 2．独立行政法人の事例−産業技術総合研究所− |
関根 英二（産業技術総合研究所） |
| 3．国立大学法人の事例−京都工芸繊維大学− |
功刀 滋（京都工芸繊維大学） |
| 4．民間企業における開発部門の事例−三菱化学株式会社− |
今成 真（三菱化学株式会社） |
| 5．産業・組織心理学分野からの示唆 |
古川 久敬（九州大学） |
| 6．総括討論 |
|
| 7．日本企業における目標管理制度の考察−タレントマネジメントという概念を踏まえ− |
岡田昌毅（筑波大学）・堀内 泰利（日本電気株式会社） |
『大学研究』第37号
| 大学におけるMBOの可能性 |
加藤 毅（筑波大学大学研究センター） |
| 大学における目標管理・序説−民間企業、独立行政法人の動向との対象から- |
小林 信一（筑波大学大学研究センター） |
| 大学教員の職務に適合的なMBOの在り方を検討する際の視点 -研究の職務に焦点を当てて- |
佐野 享子（筑波大学大学研究センター） |
| 大学教員の職務に適合的なMBOの検討 −独立行政法人を対象とした事例との比較を通じて- |
佐野 享子（筑波大学大学研究センター） |
| 第49回公開研究会に参加して |
丹生谷 晋（筑波大学ビジネス科学研究科博士後期課程） |
| 私立大学のマネジメントと職員のコミットメントに関する調査報告書 -組織コミットメントの形成と目標管理の運用効果について- |
舟戸 一治（学校法人明治大学総務部人事課） |
| 「大学研究」編集規定・論文募集要項 |
『大学研究』第36号
| 競争環境の中の学術研究 −調査の背景と概要- |
加藤 毅（筑波大学大学研究センター） |
| シフトする研究費の重点配分 |
加藤 毅 |
| 競争的資金時代の財源構造 |
加藤 毅 |
| 二極化する学術研究環境 |
加藤 毅 |
| 【付録】 |
| 研究組織 |
| 調査票 |
| 基礎集計結果 |
Journal of University Studies, No.35
The 3rd International Workshop on Reforms of Higher Education in Six Countries/Regions
-Commonalities and Differences- |
| Keynote: Recent Reforms of Higher Edducation in Japan:A Sociological Study of the Relationship between Social System and Higher Education System |
Akira Arimoto |
| Part 1. Higer Education Reforms in Japan |
| ・ National Universities before and after the Incorporation |
Shinichi Yamamoto |
| ・ Public Good，Commodification and Higher Education Reform: Some Trends in Japan and California |
John N. Hawkins |
| ・ Enhancement of the employability of graduates - institutional efforts and governmental policies in Japan |
Jun Oba |
| ・Japanese Universities'High Policy Implementability:
The Introduction of the Japanese Law School System |
Mayumi Saegusa |
| Part 2. Higher Edication Reforms in Other Countries/Regions: Europe, North America and Australia |
| Accountability-a fair price for autonomy? The impact of new European Quality Systems on Higher Education Reform |
Maria Slowey |
| The English Experiment |
Gareth Parry |
| From the Academic Republic to the Managerial University: The Implementation of New Governance |
Andrae Wolter |
| Causes and Effects of University Reforms in Industrialized countries-An Overview |
Hans G. Schuetze |
| Higher Education Transformations and Casualization of the Academic Labor between the Two Atlantc Shores |
Gigi Roggero |
| Part 3. Higher Education Reforms in Other Asian Countries |
| Building Bridges in Higher Education: Singapore-China relations in the GATS era. |
Anthony Welch |
| Teaching Evaluation and the Quality Assurance of Undergraduate Education in China |
Sumin Li |
| List of contributors： Appendix 1− Outline of RCUS-IW，
Appendix 2− List of Participants for RCUS-IW |
『大学研究』第34号
| 第43回公開研究会 「専門職育成のための授業法」 |
| 1. ビジネススクールの立場から |
高木 晴夫（慶應義塾大学） |
| 2. ロースクールの立場から |
松浦 好治（名古屋大学） |
| 3. 医学教育の立場から |
庄司 進一（筑波大学） |
| ・ 質疑応答・総括討論 |
|
| ・ 専門職を育成するための授業方法の原理ー経営・法律・医学分野の事例を成人学習論の視点から考察するー |
佐野 享子（筑波大学） |
| 調査研究報告等 |
| 1. 学習者の意識変容を促すファシリテーターの役割に関する一考察ー体験学習におけるファシリテーターの発話に焦点をあててー |
金井 茂樹（千葉大学大学院） |
| 2. ケースメソッド授業法を扱うFDプログラムの開発と運営のための予備的考察ー履修者の構成、履修目標設定、達成度評価に焦点を当ててー |
竹内 伸一（ケースメソッド教育研究所） |
| 3. FDプログラムにおいて教員の省察をもたらす討論の在り方ー授業法検討会における談話分析を手がかりとしてー |
佐野 享子（筑波大学） |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 |
『大学研究』第33号
| 「大学研究」第33号の刊行にあたって |
山本眞一（筑波大学大学研究センター長） |
| 第42回公開研究会 「国立大学法人化の３ヶ月ーいかに新システムに移行するかー」 |
| 1. 国立大学法人化を契機とした大学改革への取り組み 一民間企業の経営革新事例を踏まえ一 |
吉武 博通（筑波大学） |
| 2. 国内外における大学改革の現状 |
木村 猛（大学評価・学位授与機構） |
| 3. 法人化の現状と課題 |
本間 政雄（京都大学） |
| 論文 |
| 1. 学生生活調査からみた教育機会と学生の経済基盤 |
加藤 毅（筑波大学） |
| 2. 中国における生涯学習ニーズの構造変化と成人学習支援システム |
黄 梅英（筑波大学） |
| 調査研究 |
| 1. 占領期の国立大学管理制度の成立について一政治過程を中心にー |
平塚 力（東北大学大学院） |
| 大学研究センター研究活動概要 |
| 大学研究センター規則・機構と運営・予算 |
| 大学研究センター日誌（2004年4月〜2005年3月） |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 |
『大学研究』第32号 (2005年3月発行）
| 第7回短期集中公開研究会 「大学職員の自己啓発」 |
| 1. これからの大学事務職員のあり方 |
山本 眞一（筑波大学） |
| 2. 企業からみた日本の大学の未来像 |
福田 耕四朗（トヨタ自動車(株)） |
| 3. 学生サービスとの関わり方 アドミッション・システムについて |
吉武 博通（筑波大学） |
| 4. 大学職員の自己啓発ー業務モデル化の試みからー |
青木 加奈子（東京経済大学） |
| 第8回短期集中公開研究会 「職員の企画力を高める」 |
| 1. 職員の企画力を高める |
山本 眞一（筑波大学） |
| 2. 取材する側からみた大学 |
山本 恵子（NHK社会部記者） |
| 3. 職員の企画力を高める |
太田和 良幸（東京芸術大学） |
| 4. 子会社活用のすすめ |
相良 敏夫（(株)ウイズ・ケイ） |
| 5. 戦略的思考をベースにした企画力 |
福島 一政（日本福祉大学） |
| 付録 |
『大学研究』第31号
(2004年10月発行）
| 「大学研究」第31号の刊行にあたって |
山本眞一（筑波大学大学研究センター長） |
| 第40回公開研究会 「大学というシステムとその将来」 |
| 1. 新しい公立大学をめざして 一大学システムのアキレス腱一 |
加藤 祐三（前横浜市立大学長） |
| 2. 大学の存在意義 |
大星 公二（(株)NTTドコモ相談役） |
| 3. 大学のガバナンスを考える |
孫福 弘（慶應義塾大学） |
| 4.大学統合から法人化へ向けて |
椎貝 博美（前山梨大学） |
| 論文 |
| 1. 日本育英会の改組と奨学制度の展望に関する一考察 |
枝川 明敬（東京芸術大学） |
| 2.研究成果に対する主観的評価の構造と測定可能性 |
加藤 毅（筑波大学） |
| 調査研究 |
| 1. 授業改善への指摘を通じたFDへの示唆（2） 一若手教員による授業の参観記録を中心として一 |
佐野 享子（筑波大学） |
| 大学研究センター研究活動概要 |
| 大学研究センター規則・機構と運営・予算 |
| 大学研究センター日誌（2003年4月〜2004年3月） |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 |
『大学研究』第30号
| 平成14年度 大学事務職員の能力開発のための試行プログラム（下） |
| 1. 国立大学の財務と法人化の課題 |
山本 清（国立学校財務センター） |
| 2. 研究事務の高度化への対応 |
小林信一（筑波大学大学研究センター） |
| 3. 戦後高等教育の展開 |
潮木守一（武蔵野女子大学） |
| 4. 大学における人事・労務問題 |
坂東久美子（文部科学省） |
| 5. IT時代の教育・研究 |
吉田 文（メディア教育開発センター） |
| 6. これからの大学事務職員のあり方 |
山本眞一（筑波大学大学研究センター） |
『大学研究』第29号 (2004年1月発行）
| 平成14年度 大学事務職員の能力開発のための試行プログラム（上） |
| 1. 大学の歴史と特性 |
山内芳文（筑波大学教育学系） |
| 2. バランス・スコアカードを用いた計画と評価 |
小倉 昇（筑波大学ビジネス科学研究科） |
| 3. 大学改革 |
合田隆史（文部科学省） |
| 4. 国立大学の法人化 |
徳永 保（筑波大学） |
| 5. 大学における入試・学生獲得戦略と学生サービス |
大江淳良（株式会社メディアファクトリー） |
| 6. 国際化の進展と大学事務 |
村田直樹（文部科学省） |
『大学研究』第28号 (2003年12月発行）
| 第5回短期集中公開研究会 「大学職員〜国公私立それぞれの事情」 |
| 1. 大学職員 国公私立それぞれの事情 |
山本眞一（筑波大学） |
| 2. 大学職員 公立大学の事情 |
稲澤俊一（福井県立大学） |
| 3. 大学職員 国立大学の事情 |
高石道明（信州大学） |
| 4. 私立大学経営の実践的側面 |
井原 徹（早稲田大学） |
| 5. 危機をどう乗り越えるか |
日塔喜一（前日本私立大学連盟事務局長） |
| 第6回短期集中公開研究会 「大学職員〜学生サービスへのかかわり方」 |
| 1. より質の高い大学経営に向けて |
吉田 恒（桜美林大学） |
| 2. 大学コンソーシアム京都事業と職員の役割 |
森島朋三（大学コンソーシアム京都） |
3. 学生サービスとの関わり方
アドミッション・システムについて |
荒井克弘（東北大学） |
| 付録 |
『大学研究』第27号 (2003年3月発行）
| 学術研究に対する資金供給システムに関する調査 |
| はじめに |
山本眞一 |
| 第1章 重点化とボーダーレス化のなかの学術研究 一調査の背景と概要一 |
加藤 毅 |
| 第2章 重点化された研究資源配分 |
加藤 毅 |
| 第3章 ボーダレス化する学術研究活動 |
加藤 毅 |
第4章 研究成果と今後 一おわりにかえて一
|
山本眞一 |
| 付録 |
| 調査票 |
| 集計結果 |
| 調査結果の概要 |
| summary |
『大学研究』第26号
(2003年10月発行）
| 「大学研究」第26号の刊行にあたって |
山本眞一（筑波大学大学研究センター長） |
| 第38回公開研究会 「大競争時代の大学」 |
| 1. 高等教育分野の規制改革 一総合規制改革会議の第一次答申の概要一 |
松坂浩史（内閣府総合規制改革会議事務室） |
| 2. 大競争時代の大学 |
柏木 哲（中央大学） |
| 3. 国立大学の法人化と私立大学 |
清成忠男（法政大学総長） |
| 第39回公開研究会「具体化進む国立大学法人化とそのインパクト」 |
| 1. 国立大学法人化のインパクト |
本間政雄（京都大学事務局長） |
| 2. 法人化に向けての問題点の整理 |
小間 篤（東京大学副学長） |
| 3. 国立大学法人化 一産業界からの期待一 |
桐村晋次（古河電工顧問） |
| 論文 |
| 1. 国立大学と地方自治体の交流：教員調査と自治体調査から |
藤村正司（新潟大学） |
| 2. 大学院における高度専門職業人養成のための経営教育の授業法に関する実証的研究 一ケースメソッド授業がめざす経営能力の養成とその方法に焦点を当てて一 |
佐野享子（筑波大学） |
| 3. 大学教員の生活時間からみた高等教育政策 |
加藤 毅（筑波大学） |
| 調査研究 |
| 1. 私立大学における財務情報の開示 一その意味と実態一 |
両角亜希子（産業技術総合研究所 技術と社会研究センター） |
| 大学研究センター研究活動概要 |
| 大学研究センター規則・機構と運営・予算 |
| 大学研究センター日誌（2002年4月〜2003年3月） |
| 『大学研究』編集規定・論文募集要項 |
『大学研究』第25号
(2003年3月発行）
| 第3回短期集中公開研究会 「ミドルからみた職員のリーダーシップ」 |
| 1. 大学職員の役割、教員との関係 |
寺崎昌男（桜美林大学） |
| 2. 今後の募集戦略とアドミッション・オフィサーの役割 |
足立 寛（進研アド） |
| 3. スピンオフ政策の政策の現状と展望 |
磯谷桂介（文部科学省） |
| 第4回短期集中公開研究会 「現職アドミニストレータからの発言」 |
| 1. 現職アドミニストレータからの発言 |
山本眞一（筑波大学） |
| 2. 玉川大学における「教職員のミッション」 |
近藤 誠（玉川大学） |
| 3. 現職アドミニストレータからの発言 |
横田利休（中央大学） |
| 4. いま私は何をするか |
青木加奈子（東京経済大学） |
| 論文 |
| 1. A New Model of Leaning: Leaning by Changing Realities in a University
Setting |
Edson Kenji Kondo（国連大学） |
| 付録 |
『大学研究』第24号
(2002年3月発行）
| 特集にあたって |
小林信一（筑波大学） |
| 第37回公開研究会 「大学と起業」 |
| 1. 大学スピンオフ − 日本の現状 |
菊本 虔（筑波大学） |
| 2. 大学スピンオフ − 海外の動向 |
近藤正幸（横浜国立大学） |
| 3. スピンオフ政策の政策の現状と展望 |
磯谷桂介（文部科学省） |
| 4. パネル・ディスカッションおよび総合討論 |
| パネリスト |
伊勢山健志（(財)機械システム振興協会） |
| 上原健一（(株)筑波リエゾン研究所） |
| 山岸駿介（多摩大学） |
| 磯谷桂介（文部科学省） |
| 菊本 虔（筑波大学） |
| 近藤正幸（横浜国立大学） |
| 進行 |
小林信一（筑波大学） |
| 調査研究 |
| 1. ベンチャー･ビジネス･ラボラトリー(VBL)の現状と課題に関する調査から見た大学発ベンチャー支援の方策の在り方 |
藤谷由紀子（筑波大学） |
| 2. 我が国における国際的産官学連携の構造分析 |
山下泰弘（科学技術振興事業団） |
| 西澤正己（国立情報学研究所） |
| 孫 媛 （国立情報学研究所） |
| 小林信一（筑波大学） |
| 資料 |
| 1. 公開研究会のご案内 |
| 2. 講師紹介 |
| 3. 用語解説 |
| 4. 産学連携の推進（文部科学省研究振興局） |
| 5. 私立大学に関する産学連携施策について（技術移転推進室） |
『大学研究』第23号
(2002年3月発行）
| 「大学研究」第23号の刊行にあたって |
山本眞一（筑波大学大学研究センター） |
| 第35回公開研究会 「独立行政法人化時代の国立大学運営」 |
| 1. 独立行政法人化時代の国立大学運営 −産業人から見た大学の課題− |
小野田武（三菱化学） |
| 2. 独立行政法人化時代の国立大学運営 −国立大学の管理運営について− |
北村幸久（東北大学） |
| 3. 独立行政法人化時代の国立大学運営 |
合田隆史（文部省） |
| 4. 独立行政法人化時代の国立大学運営 |
黒羽亮一（常磐大学） |
| 5. 総括的討論・参考資料 |
| 特集「教養教育の現状と課題 〜各国現状調査の結果から〜」 |
| 1. 教養教育に関する我が国での問題点とこの特集のねらい |
山本眞一（筑波大学） |
| 2. アメリカ高等教育における教養教育の伝統とその現状 |
吉田 文（メディア教育開発センター） |
| 3. イギリス −パート1：高等教育における教養教育の諸側面 |
秦由美子（滋賀大学） |
| 4. イギリス −パート2：初等中等教育改革に見られる教養教育の課題と現状 |
篠原康正（文部科学省） |
| 5. ドイツ |
長嶋啓記（常葉学園大学） |
| 6. フランス |
夏目達也（東北大学） |
| 園山大祐（大分大学） |
| 上原秀一（文部科学省） |
| 論文 |
| 1. 中国におけるポストドクトラル制度の導入と展開に関する一考察 |
南部広孝（広島大学） |
| 2. 学生募集において私立地方大学がアピールする個性の特質と有効性 −マーケティング研究におけるCIの理論を手がかりとして− |
佐野享子（筑波大学） |
| 調査研究 |
| 1. 米国における奨学金制度 |
塙 武郎（筑波大学大学院） |
| 大学研究センター研究活動概要 |
| 大学研究センター規則・機構と運営・予算 |
| 大学研究センター日誌（2000年1月〜2000年12月） |
| 『大学研究』編集規定・論文要項 |
『大学研究』第22号
(2001年3月発行）
| 第1回短期集中公開研究会報告 「大学経営人材の養成をめざして」 |
| 大学経営人材の養成をめざして |
山本眞一（筑波大学） |
| 大学経営人材の養成をめざして |
諸星 裕（桜美林大学） |
| 大学経営人材の養成をめざして |
喜多村和之（私学高等教育研究所） |
| 大学経営人材の養成をめざして |
村上義紀（早稲田大学） |
| 大学経営人材の養成をめざして |
孫福 弘（慶応義塾大学） |
| 第2回短期集中公開研究会報告 「大学職員の役割とその在り方」 |
| 大学職員の役割とその在り方 |
山本眞一（筑波大学） |
| 国立大学の現状と将来への期待 |
久賀重雄（一橋大学） |
| 私立大学職員の役割と可能性 |
山岸駿介（多摩大学） |
| 私学財政と予算制度 |
坂本 一（名城大学） |
| 今後の国立大学の職員像 |
村田義則（文部省） |
| 大学職員の役割とその在り方 |
村上義紀（早稲田大学） |
| 論文 |
| 高等教育と大学運営 - 大学経営人材養成の観点から - |
山本眞一（筑波大学） |
| 大学経営研究の基礎概念 |
両角亜希子（東京大学大学院） |
| 付録 |
『大学研究』第21号
(2000年3月発行）
| 特集「学術研究に対する資金供給システム」 |
| はじめに |
山本眞一 |
| 第１章 「学術研究資源」に関する研究の動向と課題 −調査の背景と概要− |
加藤 毅 |
| 第２章 キャリアと研究スタイルの多様性 |
粒来 香 |
| 第３章 学術研究環境の現状と課題 |
西村幸満 |
| 第４章 学術研究資源の偏在性 |
浦田広朗 |
| 第５章 学術研究の成果と評価の問題 |
粒来 香 |
| 第６章 研究評価と資源配分に関する研究者の認識をめぐって |
島 一則 |
| 第７章 研究資源と研究成果 |
加藤 毅 |
| 第８章 認知された資金供給システム −自由記述回答より− |
加藤 毅 |
| 第９章 研究資源と研究成果との関係について −おわりにかえて− |
山本眞一 |
『大学研究』第20号（2000年3月発行）
| 第32回公開研究会報告 「生涯学習社会と大学改革」 |
| 生涯学習理念に基づく高等教育改革 |
今野雅裕 |
| アメリカにおける学外学位課程の展開 |
館 昭 |
| 生涯学習に対する取り組みは大学を変えられるか |
小林 甫 |
| アメリカのプロフェッショナル・スクールにおける教育の実際 |
山田礼 子 |
| 第33回公開研究会報告 「大学の評判」 |
| 21世紀の就職採用を巡る諸課題と大学改革 |
田中宣秀 |
| 大学と地域 |
伊藤弘昌 |
| 大学満足度調査から見た大学教育の今後の課題 |
足立 寛 |
| 大学の評判と国立大大学の独立行政法人化 |
大江淳良 |
| ユニバーサル段階における大学経営と「大学の評判」 |
濱名 篤 |
| 論文・調査研究報告 |
| フランスとドイツにおける近代高等教育モデルの形成に関する比較的考察 −カリキュラムを中心に− |
黄福涛 |
| 中国地域間の高等教育機会における非伝統的機関の役割 −地域別の進学率規定要因の分析をもとに− |
黄梅英 |
| Mass Production of Higher Education in Japan −The impact of market
economy principles− |
Masateru Baba,
Koji Shimada |
| 21世紀初頭の学術研究体制と大学 −新学術政策の大学に及ぼす影響− |
枝川明敬 |
| ユネスコの高等教育政策 |
水田 功 |
『大学研究』第19号（1999年3月発行）
| 第29回公開研究会報告 「行政改革の中での国立大学 −知識社会へ向けた期待
と展望− |
| 設置形態の変更に戸惑う国立大学 |
慶伊富長 |
| 21世紀の高等教育と国立大学 |
村田直樹 |
| 大学改革の好機をとらえて |
沖吉和祐 |
| マインドセットの変更を−変化のスピードに対応するための「産」の助言− |
池上徹彦 |
| 外から見た国立大学と民営化 |
山岸駿介 |
| 第31回公開研究会報告「新たな大学経営体制の構築をめざして −大学組織の特性と専門職人材養成の可能性−」 |
| 大学事務職員の人材養成について |
遠藤純一郎 |
| わが国の大学における運営上の問題点 |
木村 孟 |
| 大学の組織戦略と専門性 |
土谷茂久 |
| 学長補佐職、事務職員の養成と研修、大学経営と途上国協力 |
平中英二 |
| 私立大学の経営 −立命館大学の経験から− |
大南正瑛 |
| 論文・調査研究報告 |
| 大学大衆化と進学行動 −学力・所得・供給構造− |
藤村正司 |
| 2015年までの教員需給 |
浦田広朗 |
| 日本の大学における農学教育の現状と課題 |
田島淳史 |
| 学際性の進展とその影響 |
大場 淳 |
| 大学博物館の設置とその意義 |
吉村日出東 |
